SE時代vs学校事務、年収はどう変わった？統計データと実体験で徹底比較

「SEから学校事務に転職したら、年収はどのくらい変わるものなのか」——このブログの給料リアル事情ややめとけ理由の記事でも触れてきましたが、今回は学校事務 年収比較というテーマを、公的な統計データと筆者自身の実数の目安を組み合わせて、もう一段深く掘り下げていきます。感覚論ではなく、できるだけ数字で語ることを意識しました。

学校事務に転職すると年収は下がるって聞きますけど、実際どれくらい下がるんですか？世間の統計とかってあるんですか？

あります。まずは世間のデータで大きな差を確認したうえで、私自身の実体験ベースの数字も合わせてお話しします。数字だけ見ると驚くかもしれませんが、その理由まで含めて読んでいただけると納得感があると思います。

世間のデータで見るSE年収 vs 学校事務年収

まず、個人の体感ではなく公的な統計データから年収比較を見てみます。厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、システムエンジニアの平均年収はおよそ578万円（月給約39万円＋年間賞与約110万円の水準）とされています。一方、学校事務の平均年収は調査元によって幅がありますが、388万円前後という数字や、44.5歳時点で530万円ほどという年齢別データも見られます。

つまり、統計上はSEと学校事務の間に150万円〜190万円程度の年収差があるということになります。しかし、この数字だけを見て「学校事務は損」と判断するのは早計です。なぜなら、この平均値には残業時間や賞与の変動幅、そして働き方そのものの違いが反映されていないからです。

平均値だけでは見えない「実質年収」という視点

年収を比較するとき、額面だけを見るのではなく「トータルリワード（総報酬）」という考え方で見ることが重要です。給与として現金で支給される金額だけでなく、残業の有無、福利厚生、そして生活コストの変化まで含めて総合的に判断するという考え方です。

筆者自身のリアルな年収推移｜SE時代 → 学校事務転職後

ここからは筆者自身の実体験ベースの目安です。あくまで一個人の記録ですが、統計データと照らし合わせながら読んでいただくと、平均値とのズレも見えてくると思います。

年収は下がったのに「使えるお金」はそこまで変わらなかった理由

しかし、額面の年収が下がったからといって、生活が苦しくなったわけではありません。残業がなくなったことで、外食費・タクシー代・ストレス発散のための出費・体調を崩したときの医療費といった「隠れた支出」も同時に減ったからです。つまり、額面の年収差ほど、実際に使えるお金の差は大きくなかったというのが率直な実感です。

給与以外の「隠れた収入」も計算に入れる｜福利厚生という視点

また、年収比較をするうえで見落とされがちなのが、給与明細に載らない福利厚生の価値です。私立学校の場合、扶養手当・住宅手当といった各種手当や、私学共済による保障は、額面の給与には表れない「隠れた収入」といえます。この点については、以下の記事で詳しくまとめています。

なぜ年収ダウンを受け入れられたのか｜マインドの変化

ただし、数字の話だけでは「なぜ年収が下がる転職を選んだのか」の本質は伝わらないと思います。筆者の場合、SE時代の消耗するような働き方から抜け出したい、そして「支える仕事」として長く安定して働きたい、という価値観の変化が根底にありました。年収という一つの指標だけで転職の是非を判断していたら、おそらく今の選択はしていなかったと思います。

年収ダウンを判断材料にするための3つのチェックポイント

一方で、これらを踏まえてもなお「もっと稼ぎたい」という気持ちが強いなら、学校事務への転職は年功序列という給与体系の性質上、ミスマッチになりやすい選択です。逆に「安定した生活基盤を築きたい」という価値観であれば、年収ダウンを補って余りある納得感が得られるはずです。

まとめ｜年収比較は「額面」だけでなく「暮らし全体」で見る

統計データで見ると、SEと学校事務の平均年収には150万円〜190万円程度の差があります。しかし、残業の有無・支出の変化・福利厚生まで含めた年収比較をしてみると、額面ほどの生活の差は生まれていないというのが、筆者自身の実感です。学校事務への転職を検討している方は、ぜひ数字と暮らしの両面から判断材料を集めてみてください。

最後まで読んでいただきありがとうございました！